VRはローカル局の新たな商売になるのか?

11月2日、電通が主催するヴァーチャルリアリティ(以下VR)のビジネスプレゼンテーションに参加してきました。主に放送メディア向けということだったのですが、弊社も「ワイズ・メディア」ということでちゃっかり潜入。会場には月刊ニューメディアの吉井局長も来ていたので、会社名に“メディア”とついていればよろしかったのかも(笑)。

 

前の日にVRをビジネス化するための社内横断組織「電通VRプラス」を立ち上げたことを受けて、主にローカル局相手に「安価でコンテンツ制作できるし、スポンサーニーズもある。ソリューションは電通が提供するので是非トライしてみてください」という趣旨の説明会だったのですが、さすがは電通。ほぼ局関係者で数百人は集まり、1階の電通ホールは満席という盛況ぶりでした。

 

 

最初にプレゼンしたデジタルプラットフォームセンターの足立光さんによると、VRの次のフェーズは以下の4つがキーワードになるそうです。
1) Presence:存在感
2) VR Web:制作環境
3) Social Web:ヘッドマウントを超えたコミュニティ
4) VR for Good:VRのソーシャル化
この中で電通は拠点作りや、場の開発をするので、テレビ局は「観光」や「イベント」などをテーマに地域のVRコンテンツを作ってみませんかというお誘いです。

 

取り組みとの例として、新潟放送の「長岡花火」(観光連動ですね。すごい迫力)や北海道文化放送の「移動型どうぶつえん」(旭山動物園のVR映像を長期入院中の子どもたちに見せる社会貢献)を紹介していました。確かにそれぞれの地方には自然やお祭り、観光などネタはゴロゴロしているわけで、最近は素人でも撮れるようなVR機材も普及して、ローカル局の制作ノウハウがあれば地方創生にぴったりの動画コンテンツができますわね。

 

問題はこれをどうビジネス化していくかですが、これは電通が得意な分野なので、今回営業各局横断でクライアントを獲得するとのこと。今年のCEATECでも広島テレビのVRコンテンツ「バーチャルツアー」〜厳島神社とか地元の観光施設を紹介する360度映像〜がすごい注目を集めていて、確かに地方から全国、場合によっては世界に紹介するときのツールとして放送外収入を見込めそうです。

 

現時点ではOculusやPlayStation VRとか、ヘッドマウントをベースにしたゲーム、CGの世界ばかりが注目されているけれど、これだと3Dと同様、金と手間ばかりかかって、結局ハリウッド以外は儲からないと懸念していたのです。しかしブラウザベースでテレビやタブレット、サイネージなどに表現できるVRなら、今後ローカル局でもいけるのではと期待を持たせるプレゼンでした。

 

しかし、コンテンツを作るだけではテレビ局の本筋の事業には発展しません。ここは放送でVRが実現できるような規格作りが望まれます。来年1月のCES(全米家電ショー)では、VR Broadcastの規格制定に向けた動きがあるようですから、日本の放送業界としてもぜひ押さえておきたいところです。
考えてみればNOTTVは惜しいことをしました。対応スマホが1000万台普及していて、全国に向けて電波が発信されていたのです。当時社内でもVR放送の検討があったと聞いています。もうちょっと辛抱していれば、別な側面でビジネスが成立していたかもしれません。

 

まあ終わったことを言っても仕方ないので、これからはソリューションを提供する電通が、いかに辛抱強く継続するかにかかっています。「セカンドライフ」の時は電通が不動産仲介業みたいなことをやって、結局投資したコンテンツサイドが損をしました。「もっとTV」はあれだけ大言壮語して、わずか3年でサヨナラでした(いずれも私の現役時代です)。
今回ローカル局にやらせるだけやらせて、「儲からなかったからやめます。すみません」ということにならないよう、電通には赤字が続いても歯を食いしばって続けてもらいたいと願ってやまみません。未来への希望に向け、健闘を祈ります。
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「家電」を捨て「IoT」で蘇ったCEATEC

 

いささか旧聞にて失礼。

「夢がない!ワクワクがない!テレビがない!」AV評論家の麻倉怜士氏はこう言ってCEATEC JAPAN 2016を切り捨てた。10月6日CEATEC会場で行われたJEITAセミナーでの発言なので、明らかに主催者や出展企業を意識した発言だね。

先月ベルリンで開かれたIFA(国際コンシューマー・エレクトロニクスショー)では、SONYやパナソニックが画像技術で意欲的な展示をしていたと評価してたから、余計お怒りだったのだろう。

 

映像技術の底力を見せつけたパナソニックとソニー、麻倉怜士のIFAリポート2016(前編)

 

「消費者がワクワクしないCEATECは先がない。特に何だパナソニックは。家電の展示が全くないじゃないか」ともおっしゃってた。

まあこれは仕方ない。麻倉さんにしてみれば、AV展示がないCEATECじゃあ「自分の商売がない」だもんね。

 

しかし麻倉さんの評価とは裏腹に、数字で見れば今年のCEATECは大成功。入場者は14万5千人と前年比+1万2千人。出展社は648社(団体)と前年比+117社。率にすると入場者が+9.1%。出店社数に至っては+22%だ。下降線を辿り続け、SONY、日立、東芝と日本を誇るエレクトロニクスメーカーが次々と撤退していった昨年までと比べれば、まるでラミレス監督率いるDeNAベイスターズじゃないか。

 

家電見本市からCPS/IoT展に一新したCEATEC 2016来場者は、前年比9.1%増

 

確かに会場は来場者が増えていた。ゲームショウとまではいかないが、昨年のガラガラに比べれば熱気が溢れていたね。

でも昨年とは出展も客層も明らかに違っていた。背広の人たちは姿を消しGパンが増えた。ディスプレイはほとんどなく、代わりにセンサーとIoT(Internet of Thigs)だらけ。

 

実は今年、電飾会社に勤める長男と初めて一緒に回ったのだけれど、センサー関係の展示の多さと技術が進んでいることにいたく感動したみたい。名刺交換してはブースごとに担当者と話し込んじゃって、待ってるこっちは手持ち無沙汰。

そういえば「テレビよりもコンサートやイベントがメインの売り上げ」って言ってた。ついにテレビっ子の息子にまで見放されたか…。

 

その後も会場くまなく回ったけど、テレビなんかほとんどない。VR(ヴァーチャルリアリティ)とドローンは2年くらい前からだが、今年はJTB(スマート店舗)、MUFJ(ヴァーチャルアシスタント)、豆蔵(猫モニター)といったこれまでなかった企業が出展したのが大きな特徴だ。

特に麻倉さんにけなされたパナソニックは、透明ディスプレイを始めとするスマート店舗やスマートシティを全面に展示し黒山の人だかり。テレビとか洗濯機とか「家電」と言われるものは影を潜めていた。

 

麻倉さんの言い回しを使わせていただければ「テレビがない!PCがない!でもCPS(Cyber Phisical System)とIoTがある!」。そう、CEATECは家電見本市というポジションを敢えて捨てることで、生き残りを図ったわけだ。

 

世間的にはあまり騒がれていないが、これは相当思い切った決断だと思う。何しろ、CEATECの運営は日本エレクトロニクスショー協会。会長社が日立で理事以下パナ、三菱、NEC、SONYと日本を代表する家電メーカーがズラ~リ。この面々を前に、よく事務方が脱家電を宣言できたものだと感心せざるをえない。

 

そういえば毎年1月に開かれる米の家電ショーCESも今年、運営母体がCEA(Consumer Electronics Association)からCTA(Consumer Technology Association)に名称変更。脱家電宣言をしていた。こちらはまだ韓国や中国メーカーが北米市場を狙ってテレビなど家電の展示していたが、主催者は明らかに来るべき危機に備えて路線変更を模索している。

 

日本の場合、世界における家電メーカーのポジションは韓国・中国勢に押されて明らかに後退している。だからこそいち早く家電に見切りをつけて、次の時代に踏み出すことができたのかもしれない。

 

放送を生業にしてる身からするとちょっと寂しい。ジャンルは違うけど麻倉さんの気持ちもよく分かる。でも「ピンチがチャンス」だという考えを踏襲するなら、放送局も早くテレビから抜け出して、VRとかで見てもらうとか未来に向けたアプローチに踏み出すべきだよね。それを強く感じさせた今年のCEATECだった。

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「1989年のテレビっ子」をようやく読み終えた

「塚本さん、ひょうきん族出身だったら読んでおいた方がいいですよ」と言われ購入してからひと月。ようやく読み終えた。あまりに分厚いので外出に搬出できず、毎夜帰宅後、寝床で少しずつ読み進めたら、こんなにかかってしまった。
「1989年のテレビっ子」。400ページに及ぶ「お笑いバラエティ」の”私的記録”だ。ドキュメンタリーでもルポでもない。なぜなら一切インタビューや取材をしていないから。学術論文というにには結論がない。膨大な著作や記事、ビデオを拾い上げ、自らの視聴体験を軸に書き上げた。著者の戸部田誠(てれびのスキマ)氏はオタク。それも希少価値のある「テレビバラエティオタク」なんだよね。1978年生まれとあるからまだ30代。こんなにテレビ見てくれてありがとう(涙
 
タイトルにある1989年は、たけし、さんま、タモリの「お笑いBIG3」に加え、とんねるず、ダウンタウン、ウッチャンナンチャンとといった平成バラエティのメインが出揃った年なんだそうだ。一方で昭和天皇の崩御、埼玉連続幼女誘拐殺人事件犯逮捕、弁護士一家殺害など社会的にも大きな事件が相次いだ。
 
自分にとっても1989年は思い出深い年だ。正月は宮内庁関係者が出入りする乾門で迎えた。いわゆる張り番。幹部の車両ナンバーを見て、特に侍医長が夜中に戻ってきたら大急ぎで社会部のデスクに連絡する。当時ショルダーフォンという弁当箱のような携帯電話を使ってた。
元号が平成に変わると「リクルート事件」の取材。公明党の議員を取材するため、元秘書や創価学会関係者を追いかけまわしていたつもりが、後に、自分の行動履歴を逐一監視され内部で共有されていたことを教えてもらい、唖然とした。
10月には入社時にADをした「オレたちひょうきん族」が終了。過去に関わった全スタッフがエンディングロールにスーパーされていたが、自分の名前はなかった。嫌で嫌で抜け出したから仕方ないと思いつつも、横澤班にいたという記録は無いんだと、少し寂しい思いをする。
 
話を本に戻そう。著者はお笑いの系譜を、コント55号にまで遡って紐解いている。それまでもお笑い芸人はいたけど、メディアの波に乗ってブレイクしたのはコント55号が初めてだろう(クレイジーキャッツは芸人とは言い難いからね)。そこからドリフ、BIG3、ダウンタウン、ウッチャンナンチャンと今に通ずるバラエティの歴史を、詳細な引用とともに綴っている。まるで遺跡発掘のようだ。
 
しかしそれだけ克明な描写をしているにもかかわらず、2000年代になると途端に端折り気味になる。「土8戦争」を取り上げておきながら、20年間にわたって土8を支えてきたナインティナインなんて最後の方に数行触れられているだけだ。千原兄弟なんて一言もない。
 
つまり戸部田氏にとっては「1989年に今のお笑いのスタイルが確立し、そこから新たな革命は起きていない」ということなのだろう。ひょうきん族が終了し、とんねるず、ダウンタウン、ウンナンがメジャーになった同年こそがいわば”終わりの始まり”であり、2014年の笑っていいともグランドフィナーレで本当に終わった。と。
 
確かにツービートやとんねるず、ダウンタウンのデビューは衝撃的だった。今のお笑いタレントにあの衝撃を求めるのはバラエティのスタイルががっちり決められている現在、かなり難しい。
 
エピローグで著者は2011年の東日本大震災をきっかけに福島から上京しライターとなったこと。テレビに対して溢れるような愛情を持っていることを書き綴っており、決して今のテレビを批判することはしていないが、言外にバラエティの現状を嘆き、もう一度衝撃を受けるようなスターの輩出を願っているように受け取れる。
 
自分はひょうきん族といいとも。合わせて2年しか携わっていない。当時ADの仕事はいつも抜け出したいと思っていたけど、番組を見るのは毎回ワクワクしていた。今はワクワクして見るバラエティってひとつもないのだよね。テレビ自体にそれを求めるのはもう無理だという人もいるけど、お笑いでテレビマン人生のスタートを切った自分としては、もう一度既成概念を突き崩すような衝撃を与えてくれるお笑いタレントに出会いたい。戸部田氏も、実は未来に向けた続編を書きたいのではないだろうか。
 
著者に会う機会があったら一度確認してみたい。

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ネット受信料はNHKが全国の放送局から同時配信するのが前提ですよね

7月22日(金)暑い中を総務省まで行き、「放送を巡る諸課題に関する検討会」(第10回)を傍聴。第一次とりまとめ案が出るとあって、傍聴席はほとんど満席。遅れてきた某在阪局の方などは、苦笑いしながらちゃっかり関係者席に着席。でも時間がないとかでほとんど意見交換はなく、「第一次とりまとめ案」発表の後、構成員が一言ずつ発言して終わり。なんだ、つまんねーの。

(読者の皆さんには「第一次とりまとめ骨子(案)」の方がわかりやすいかも)

 

冒頭、高市総務相が「公共放送のあり方、特に受信料のあり方、構造改革について議論を進めてほしい」と挨拶。そうだ、これは放送全体と言いつつ、まずもってNHKの体制を議論する場だったのだ。元はと言えばこの検討会、自民党の「放送法の改正に関する小委員会」(小委員長:佐藤勉国会対策委員長)が昨年9月に出した第一次提言を受けて慌てて設定されたのだけれど、そもそも提言自体が、物議をかもすBPOや民放のあり方は参院選挙後に先送りし、まずNHKのあり方をまとめたものなので、役所もそれに応えなければいけなかったわけ。

 

とはいえとりまとめ案はお役所らしい”気遣い”で、「技術や社会環境が変化したのでこのままではテレビはやばい。放送として視聴者や地域のニーズに応えながら新たなビジネスモデルを確立しろ」みたいな感じの総論から始まり、新サービスや地域情報など一般受けする課題から展開。マスメディア排除原則などの規制緩和は、放送事業者の要望があれば条件付けて考えてやってもいいみたいな上から目線な一方、放送同時配信については権利者に遠慮したのか「関係者からの意見も踏まえつつ、今後検討していくことが必要」と及び腰。

また自民党が興味ない地上波4Kなどはたった3行。大きな諸課題であることは間違いないのだけど、ここは議論する場ではないということか。

 

そして最後に、しかし半分くらいのボリュームを割いて「新たな時代の公共放送」。ずらずら書いてあるが、要点は以下の通り。

1、NHKはインターネットの番組配信を本格的にやること

2、それを踏まえて受信料を国民に公平負担してもらうこと(逆に衛星契約は見直すこと)

3、効率的に受信料取れるように制度を考えること

4、受信料が納得いく額となるように経営の透明性を高めること

 

なんだ、自民党の提言と一緒じゃん。というか自民党の提言も実質的には役所が書いているから同じになるわけだよな。この4つは全部繋がっていて、言いたいことは要は1つ。それは「国民からほぼ100%受信料徴収」ということ。

受信料はこれまで「テレビ受信機」に対して契約がなされていた。テレビを持つことはNHKと契約をする前提なわけ。ところが最近の若い人たちはテレビ持ってない。持ってなければ契約もしようがない。これはNHKにとって死活問題だ。海の向こうでは英BBCがiPlayerというサービスをやっており、受信料を支払えば全てのデバイスで番組の同時配信を視聴できる。逆に受信料を払わなければ罰金もある。NHKはBBCが羨ましくて仕方がない。テレビがなくても受信料の支払い対象になるんだから。営業活動に費用がかからなくなれば料金値下げも可能だし。政府与党だって受信料が税金に近くなればコントロールしやすくなるという思惑が見え隠れする。

 

個人的にはNHKが同時配信をやっていくことは大賛成。権利処理は先導して開拓してもらうことが大切だと身にしみて分かっている。実はフジテレビオンデマンドが地上波番組を配信開始したのが2008年11月。同じ年の12月にNHKオンデマンドのスタートが決まっていたからひと月でも早くというご下命で権利者団体と交渉していた。これ、NHKも同時期に交渉進めていたからギリギリ間に合ったので、僕らだけでは到底無理だった。NHKの社会的使命が放送全体の産業振興に直結するというのが、この業界の特殊な構造である。

 

なので同時配信は是非NHKに頑張ってほしい。しかしNHKは本業として同時配信をやるつもりがあるのか首をかしげる点がある。それが地域制御。これまでNHKは東京放送局の番組を全国に同時配信している。そして今後も東京以外の地方局から配信するつもりはないという(Inter BEE CONNECTED 2015 パネルディスカッションでの発言)。確かに、全ての放送局から配信するのは人員含めて膨大な費用がかかるだろう。しかし各放送局の放送を一旦東京で受けて、そこから地域制御かけて各地に配信するのはすでに確立した技術だ。NHKが配信前提に受信料徴収を考えているなら、同じ地域で放送と同内容が配信で見られなければ説得力がない。またそれを実現してこそ、地域免許である民放の産業振興にも寄与するというものだ。

 

今回、これだけの人と時間を費やしてNHKの放送同時配信と受信料(=ビジネス化)について議論してきたわけだ。NHKはパブコメで意見を言うだけではなく、ぜひ「2020年には各地の放送局から同時配信を実施します」と宣言してほしい。というか、そうでなければネット受信料は払えないよ。

 

 

 

 

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「刑事7人」の録画がCMスキップできない!

「生涯テレビマン」宣言したくせに、生涯で初めてプライムタイムのドラマ初回を(ほぼ)全部見た。

“ほぼ”というのはテレビ朝日系「女たちの特捜最前線」とフジテレビ系「営業部長 吉良奈津子」が7月21日スタート。テレビ東京系「ヤッさん〜築地初!おいしい事件簿」が7月22日スタートだから。

 

35年間のテレビ局員生活で手がけた番組はお笑いとニュース・報道だけ。ドラマにはほとんど興味なかったし、平日は残業・夜回り・会食で夜中まで帰宅しないこともしょっちゅう。こんな生活、自分だけじゃないから、テレビマンは世の中でもテレビを最も見ない職種じゃないかと、独立してから改めて実感する。

 

しかし独立してテレビメディアを語るのだから、まず番組を視聴しなければと一念発起し、今クールの連続ドラマを片っ端から見た。といっても生は1本のみ。あとはDVR。録画し忘れたのはTVer。無料配信もない場合は某TVODのお試し無料でなんとか11本(ノンプライムは除く)を全部見た。

 

感想=「苦痛!」。普段ドラマを観るための耐久性が備わっていないので苦しい。また、2話目が始まる前に見ると自分に決めたものだから、切羽詰まって夏休みの宿題みたいに追い込まれてしまい、後から見る番組ほど集中力が途切れていく。

 

そんな中でも「次も見たい」と最も思ったのは火曜22時「ON 異常犯罪捜査官・藤堂比奈子」。異常な記憶力で事件解決に取り組む女性刑事が主人公で、普段は決して”できる女性”感を見せない波留のキャラクターが良い。内藤了の原作読んでいないんで比較できないけど、脚本も演出も飽きさせない良い流れになっている。「なんだ、フジテレビでもこんなドラマ作るんだ」と感心してたら火曜10時。関西テレビでした(笑

 

てな感じで他のドラマも評論しようと思っていたら、昨日再生した「刑事7人(第2シーズン)」が驚いた。中身で驚いたのでは無い。第1シーズンからよくできた作品だけど、ある意味予想通りの東映刑事ドラマだ。驚いたのはCMスキップができないこと。再生を始めると表示されるタムライン上にスキップチャンスが3回しか無い。「若いやつ見ねーだろうから売れてねーのかなー」なんて思いながら、CMに入ったタイミングでスキップボタンを押すとなんと次の本編も飛んでしまう!慌てて戻して再生するが、CMが本編と同じ扱いになっていて早送りはできてもスキップはできないのだ。

ちなみに我が家のDVRはイッツコムのセットトップボックス。メーカーはパナソニック。別に特別なものではない。

 

ビデオリサーチでは、この10月から関東地区を手始めにリアルタム視聴率に加え録画視聴も測定対象に加える。

http://www.advertimes.com/20160118/article214435/2/

米より何年も遅れてようやっとのスタートだけど、これまではDVRのCMスキップが大きな壁だった。

ちなみに米ではテレビ局が「CM含めた番組の同一性侵害」で訴訟起こすなどしており、最近までリモコンにスキップボタンはなかったように記憶している。

 

テレビ朝日がどうしたからくりでスキップを阻止しているのかわからない。が録画視聴、ひいてはオンデマンド視聴も含めたトータル視聴にビジネスモデルを変えていくなら画期的な仕組みだ。よく知ったような口を聞くメディア評論家は「強制的にCM見せようなんてユーザー目線ではない」なんて言うが、人間与えられた環境の中で最もリーズナブルな方法を選択するものだ。録画にせよ配信にせよ、有料より無料の方がいいに決まってるし、CMスキップできないからドラマの再生を止めるというものでもない(自分でやってみたからよくわかった)。早送りしてて、面白いCMなら思わず通常再生したりもする。

 

技術の進歩はイタチごっこだから、この先これを克服するDVRが出てくるかもしれない。その時には全ての番組が放送と同じCMつけて配信されている状況になっていることを願っている。

 

 

 

 

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